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#075 20/05/99

新型地雷探知機マイン・アイ

5月20日付けのある地方紙が、「地雷除去効率化へNPOが新型地雷探知機」なるタイトルで、次のように報道している。

「地雷除去に取り組んでいる民間非営利団体(NPO)「人道目的の地雷除去支援の会」が電磁波を使って地中の地雷の深さや形状を画像化する新型の地雷探知機"マイン・アイ"を開発し、昨日これを公開した。

「同会によれば、埋設された地雷を、液晶モニターによって画像化する装置の開発は、軍事目的は別として、民間では世界で初めて。現在のところ、金属探知機を使って手作業で進めている地雷除去の効率と安全性を飛躍的に高められる、としており、7月からカンボジアで試験的に使用する。

「金属探知機を使う方法では、地雷以外の埋蔵物に探知機が反応した場合でも、実際に手で掘り出すまでは地雷と確認できない。更には、信管の位置が正確に掴めないため、誤って爆発するケースも絶えない。新探知機は地雷の位置と輪郭を正確に掴むことにより、作業効率と安全性を高めるとしている。

「国連の資料によれば、埋設地雷は現在68ケ国に約一億一千万発あり、毎月二千人以上が爆発で死傷しているという。

以上が「老人」の住むある地方紙の報道である。あのクリス・ムーン氏の活動と「草の根外交官」と呼ばれる「難民を助ける会」の吹浦氏の活動を、それぞれ#52と#69に紹介してきた「老人」としては、この記事に関心を持たざるを得ない。また同様に、この記事で紹介されている「人道的目的の地雷除去支援の会」にも関心をそそられる次第である。

上記の「毎月二千人以上が爆発で死傷」という国連資料は「草の根外交官」の吹浦氏による「20分に一人の死傷者」とほぼ合致する。単純な計算でも20分に一人というのは一ケ月で2160人になるからである。ここからも「難民を助ける会」副会長である吹浦氏の発言の確かさは推し量れる。

しかしながら、「難民を助ける会」に入会して、それなりの寄付を既に実行した「老人」としては、新しくその存在を知った「人道的目的の地雷除去支援の会」にも入会しない訳にはいかないではないか。しかし、一方では、このように順次新しく「何々の会」が発見されるのも困るというのも本音である。このようなNGOあるいはNPOが日本に全部で幾つあるのであろうか?一つ一つ新しく発見する度に入会したいが、全体の数が判らなければ、個人として予算の立てようがない。

このように各種の団体が乱立状態になるには、恐らく、それなりの理由があると推定される。が、小異を捨てて大同団結できぬものだろうか?なにしろ、「人道的目的」という点は共通している筈である。

「老人」のような小市民には、それぞれの主張も、何故大同団結できないかの理由も判る術はない。NGOなりNPOが何故握手出来ないのであろうか?些細な相違を忘れて、全体として「善意に基づく」という視点だけで団結する方が、少なくとも今は、結果を生み出し易いのではなかろうか、と「老人」は考える。

万一、これら団体の大同団結できない理由が、それぞれの団体のトップのエゴにあるとすれば、「老人」に関する限り、これら運動にはソッポを向くことになるであろう。そして、それこそが「老人」が大同団結を強く勧める理由である。

と書いたところで眠りについた。そして、一夜明けた翌日、英文読売を読んだ。7月にカンボジャで実行するテストには、なんと#74で触れたクリス・ムーン氏の属する、英国のNGOであるハロー・トラストが当たるとの関連記事を発見した。また、この新しい地雷探知機の開発には、日本を代表する幾つかの企業が関連しているとのことで大いに心強いものを感じた次第である。関連した企業は、オムロン、シャープ、日本IBMなどである。また、後方支援として、特に輸送車両などを、トヨタとホンダが四輪駆動車を提供する由。「老人」が昔勤務したY社の名前が、こういった場面で出てこないのが残念な次第である。

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